調査・研究

24時間蓄尿塩分調査

日本医療福祉生活協同組合連合会(以下、医療福祉生協連)は、「医療福祉生協の保健活動の成果を数量的におさえ、組合員の自主的保健活動を励まし、健康なまちづくりの出発点とする」こと、「医療福祉生協の組合員の塩分摂取状況を、24時間蓄尿から明らかにする」ことを目的に、1984年の第1回調査から5年ごとに24時間蓄尿塩分調査を実施しています。

2020年第8回24時間蓄尿塩分調査

2020年11月に第8回24時間蓄尿塩分調査を実施しました。本調査ではさらに下記の6点を調査目的として設定をしました。

  1. ①  「1日の塩分摂取量を6g未満、1日のカリウム摂取量を2.5g以上」の目標に対し、どれだけ現状が近づいているか確認する。
  2. ②  食行動・食事内容・運動習慣と、フレイル予防や主観的健康観の関係を明らかにする。
  3. ③  過去に実施された24時間蓄尿塩分調査の結果と比較分析をおこなう。
  4. ④  各生協、各ブロック、高塩分摂取地域と低塩分摂取地域ごとに塩分摂取量の対比をおこなう。
  5. ⑤  本調査のとりくみ・結果を活かした減塩運動の具体化や、未成年への調査から子どもの健康づくり運動の具体化に活用する。
  6. ⑥  調査結果から「8つの健康習慣」にもとづいたライフスタイルの普及や5年後に目標とする数値設定等検討する。

※調査の対象、調査実施日、調査方法、調査結果等は、以下のpdfファイルにてご確認ください。

2015年第7回24時間蓄尿塩分調査

 

地域での仲間づくりが10年以上続くと介護リスクが低下
—全国2,000人超の高齢者を4年間追跡した「班会」調査で明らかに—

 日本医療福祉生活協同組合連合会(「班会に参加する組合員の健康度調査プロジェクト」)では、地域健康サロン「班会」への参加歴が10年以上ある高齢者において、将来の要支援・要介護リスク指標が平均で約2ポイント低いことを初めて実証しました。

 この成果は、当会が保有する組合員データを活用したコホート研究によって得られたものであり、解析には、横浜市立大学大学院データサイエンス研究科ヘルスデータサイエンス専攻の金子 惇准教授らの研究グループが参画し、専門的な分析を担っています。

 本研究では、全国の65歳以上の高齢者2,054人を対象に、2018年から2022年までの4年間にわたり追跡調査を実施しました。地域における継続的な仲間づくりが、高齢者の健康維持と介護予防に有効であることを科学的に示す、意義ある成果です。

 本研究成果は、国際学術誌「INQUIRY」に掲載されました(2025年7月23日オンライン公開)。

DOI: https://doi.org/10.1177/00469580251348822

 

研究成果のポイント
  • 「班会」は住民主体で医療・介護専門職が支援する少人数の健康サロンであり、「班会」に参加することが介護予防に有効である可能性を実証した。
  • 65歳以上2,054人を2018年から2022年まで追跡した結果、「班会」に10年以上参加した573人は、要支援・要介護状態となるリスク指標が平均で約2ポイント低いことが判明した。
  • 75歳以上に限定すると、参加頻度が多いほど・参加年数が長いほどリスクが連続して低下していることを確認した。

 

詳細につきましては、こちらのプレスリリースよりご確認ください。