日本医療福祉生活協同組合連合会（「班会に参加する組合員の健康度調査プロジェクト」）では、地域健康サロン「班会」への参加歴が10年以上ある高齢者において、将来の要支援・要介護リスク指標が平均で約2ポイント低いことを初めて実証しました。
この成果は、当会が保有する組合員データを活用したコホート研究によって得られたものであり、解析には、横浜市立大学大学院データサイエンス研究科ヘルスデータサイエンス専攻の金子 惇准教授らの研究グループが参画し、専門的な分析を担っています。
本研究では、全国の65歳以上の高齢者2,054人を対象に、2018年から2022年までの4年間にわたり追跡調査を実施しました。地域における継続的な仲間づくりが、高齢者の健康維持と介護予防に有効であることを科学的に示す、意義ある成果です。
本研究成果は、国際学術誌「INQUIRY」に掲載されました（2025年7月23日オンライン公開）。
DOI: https://doi.org/10.1177/00469580251348822
研究成果のポイント
- 「班会」は住民主体で医療・介護専門職が支援する少人数の健康サロンであり、「班会」に参加することが介護予防に有効である可能性を実証した。
- 65歳以上2,054人を2018年から2022年まで追跡した結果、「班会」に10年以上参加した573人は、要支援・要介護状態となるリスク指標が平均で約2ポイント低いことが判明した。
- 75歳以上に限定すると、参加頻度が多いほど・参加年数が長いほどリスクが連続して低下していることを確認した。
詳細につきましては、こちらのプレスリリースよりご確認ください。
